これからは、中古住宅の取引量（流通量）が増えていくと考えられていますが、 取引量を増やすために影響が大きいと思われるのが、リフォーム済みの中古住宅の存在です。 リフォーム済み中古住宅は増えてきており、今後もその傾向は続くと考えられています。
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自己資金に余裕がなくリフォーム費用まで準備できない方は多いです。
しかし、金融機関でリフォーム資金の融資を受けるには金利等の条件面で難しいところがあります。
そういったときに、リフォーム済みの中古住宅であれば資金計画が立てやすいのです。
リフォーム費用が中古住宅の売買代金に含まれている形になっているため、
リフォームローンを利用することなく、住宅ローンで購入ができます。
また、中古物件なら単純に「価格が安い」という利点があります。
リフォーム済み中古住宅は増えてきていますので、新築でほしいけど予算が合わない方は
ぜひ中古物件もご覧下さい。 -
中古物件の最大のデメリットはリフォーム前を見ていないので、建物の状態を正しく把握しづらいことです。
建物の傷んでいる箇所を表面だけ綺麗に（クロスの張り替え等）してしまえば、下地の状態まではなかなかわかりません。
これがデメリットであり『リスク』でもあります。
ここで大事になるのが点検口からの確認です。床下や屋根裏を点検口からのぞいてみてください。
見えない箇所にお金をかけず、売却するのに好都合なところだけに投資することが
不動産業界の常識になっているので、リフォームしていないことが非常に多いです。
その点、パーシフルの中古物件は担当が1件1件現地に出向き、隅々まで確認をしているので安心してお選びいただけます。
それでも不安な方は建築士の方に同席してもらい見てもらうのも方法の一つです。 -
さまざまな、要素が合わさって『耐震性』が成り立っていますが、大きなポイントは『建設時期』が挙げられます。
○建築時期でわかる耐震性
建設時期ですが、皆さんもご存知の通り「新耐震基準」で建てられた家なら一定以上の耐震性が期待できます。
新耐震基準は「1981年（昭和56年）6月1日以降に確認申請が下りた物件」に適用されます。
1981年以前に建てられた旧耐震基準の住宅でも耐震診断、耐震補強をしている物件なら安心です。
また、建設時期ではもうひとつ「2000年」という節目もあります。
家を建てる前の地盤調査が事実上義務化され、地耐力に合わせた基礎構造が規定されました。
また、筋交いを土台や梁・柱に固定する金物や壁の配置バランスなども規定されました。
パーシフルでは不動産キャリアパーソン資格者がおります。
知識と経験豊かなスタッフが、お客様のお悩みに丁寧にお答えします。些細なことでもお問い合わせください。
